投資信託はインフレに強い商品だから長期投資に向いている

投資信託を利用するメリットの一つは、インフレ対策がしやすいという点にあるでしょう。インフレについて備えることは長期の投資ではとても大切なことです。

ところが投資経験が浅い人は、インフレのことを軽視する傾向があるようです。それどころか、ファイナンシャル・プランナーを名乗って雑誌に寄稿するような人でも、インフレの可能性を無視した分析をしていることが多いです。

しかし長期に資産を増やす上では、インフレは金利同様に大切なことです。ですから、インフレにしっかり準備が出来る投資信託は、とてもありがたい存在なのです。

インフレが起こると持っている資産の価値が目減りする

資産運用において、インフレの何が問題なのか、簡単に整理しておきましょう。

例えば、あなたが100万円を10年間ある会社の社債に投資したとします。新しく債券が発行されたタイミングで購入し、利率は2%だったとしましょう。

会社に問題が起こらなければ、あなたの投資した100万円は10年後に120万円に増えることになります。つまり額面の上では20万円増えたことになるわけです。

はっきり言って、10年で2割だと対して儲かった感じはしません。でも、一応は増やすことに成功したような気はしますよね。

しかし、この期間に物価が毎年3%上昇したとしましょう。そうすると、10年で日本の物価は34%上昇することになります。ということは、10年後には134万円持っていてはじめて今の100万円と同じ価値を持つということです。

つまり上の投資は、10年後の価値で見ると、資産を14万円分減らしたことになるわけです。

資産運用においてインフレを考慮するのが大事なのは、こういうことが起こるからです。実際、年3%程度のインフレなんて、珍しいことでも何でもありませんからね。十分に起こる可能性はあるのです。

ですから、インフレをある程度意識して投資するのは大事なことなのです。

株式を一定割合含めよう

インフレ対策としてもっとも分かりやすいのは、一定の割合で金融資産に株式を含めることです。投資信託の場合、株式で運用する投資信託はたくさんあるので、これ自体は何の問題も無いでしょう。

また、バランス型と言って、一本の投資信託で株式にも債券にも投資するタイプの投資信託も存在します。こうした投資信託を使っても良いでしょう。

投資信託では不動産を利用することも可能

株式以外にも不動産などはインフレに強いといわれています。そして、最近は、投資信託で不動産に投資することも可能なのです。

具体的にはREIT という上場型の投資信託を使って不動産に投資することが可能です。REIT に関しては、色々と問題も指摘されていますが、一つの候補とはなりうるでしょう。

ちなみに、REIT は市場に上場されているものを直接購入することも出来ますし、何本かのリートをひとまとめにされた投資信託を購入することも出来ます。

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投資信託では金融機関はどこを使う?

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ETF を選ぶ人は手数料にこだわっている人が多いはずです。もしそうなら、証券会社に支払う売買手数料にもこだわるべきですよね。大手証券会社の窓口なんかで買ったら、手数料が高くなって本末転倒です。

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