投資をしていて判断に困る事の一つが、利益が出たときに利益確定をするかどうかです。利益確定というのは、儲かっている時に一旦売却することですね。特に、大きく儲かった時には悩んでしまいます。
実際、質問サイトなどを見ていると、次のような質問を見ることがあります。
私は長期投資をしようと思い、投資信託を保有しています。
最近アベノミクスの影響で日本株の投資信託が大きく値上がりしました。これ以上の大きな上昇は望み難いと思うので、一旦売却すべきか悩んでいます。アドバイスをお願いします。
こういった疑問にはどう考えれば良いのでしょうか？
長期投資に相場観を持ち込んでは駄目
とりあえず前提として、ここでは長期投資を考えているとします。一般的に投資信託は長期投資が前提ですからね。それに、短期での運用を考えている人なら、大きく上がった時には迷わず売ってしまうでしょうし。
さて、長期投資を前提とすると、そもそも論として「長期投資に相場観を持ち込んではいけません」というアドバイスが出来そうです。長期投資の原理原則は、資産を適切に配分してそれを維持することだからです。
価格が上がろうが下がろうが、基本的には持ち続けるのが長期投資です。実際、「公的年金を運用するGPIF が、株価が上がったから利益確定をした」なんて話は聞きませんよね。彼らは長期投資をしていますから、株価が上がろうが下がろうが持ち続けるだけです。
ということは、一旦利益確定をしようと思っている時点で、この方は長期投資家ではないという事でしょう。ちょっと厳しい言い方ですけどね。
株価の変動に惑わされる自称「長期投資家」は多いようです
まあ、このような質問をする人を、責める気は全くありませんけどね。というのも、自分の事を長期投資家だと思っている人でも、その多くは価格の変動に惑わされるそうですから。
つまり、大きく儲けたり大きく損をしているタイミングでは、売却したくなるものです。それが人間の性なのかもしれません。
何にしても、長期投資を考えているのなら、価格が変動しても売るべきではありません。大きく儲かっているにしろ大きく損をしているにしろ、必要が無い売却はしない。長期投資というのはそういうものです。
それが出来ないのなら、自分は長期投資をしていないということです。
リバランスのために一部売却するのは良いと思う
ただ、今回の件に関して言うと、投資信託の一部の売却なら考えても良いかもしれません。日本株の投資信託の基準価額が上がりすぎると、分散投資に影響が出るからです。
例えば質問者の人が、「自分の金融資産の中で日本株の投資信託の割合を３割に保つ」という原則を持っていたとしましょう。ただ、最初は日本株は３割でしたが、アベノミクスなど経済的な影響で、日本株の投資信託が５割程度に増えるという事はあり得ますよね。
こんな場合は、金融資産の中の日本株の割合は増え過ぎるわけです。つまり、意図しない形で、原則が崩れてしまう事があるのです。
そういうときに、日本株の割合を３割に保つために、日本株の投資信託を一部売っても良いのだと思います。そして、別の資産を買い、最初に決めた原則通りの割合を保つのです。
こういう売却なら積極的にするべきという人もいます。個人的には、売却をするよりも、新たに日本株以外の資産を買っていく方が良いと思うんですけどね。例えば、投資信託を積立てているとしたら、日本株の積立を一旦停止して、その分を他の資産に振り向けるのです。
なぜこんなふうにするかというと、儲かっているときに売ると所得税がかかるからです。別の資産を買い増すだけなら、税金はかかりません。
ちなみに、資産の割合を保つために売却や購入することをリバランスといいます。
原理原則を持とう
分散投資を利用した長期投資は、誰でも出来る便利な方法です。しかし、最低限の原理原則を理解しておかないと、正しく運用することは出来ません。
なぜ分散投資と長期投資を組み合わせるのが良いのかを確認したうえで投資をするようにしたいものです。
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