個人投資家は期待収益率(期待リターン)を決めるのに公開資料を使おう

期待収益率というのは、投資家が考える1年後に期待される収益率がどのくらいかという数字です。期待リターンとも言います。

投資なので将来実際はどの程度になるかは分からなりません。でも確率的に考えるとこのあたりが平均になりそうだという値として期待リターンを決めるのです。1年で3%増えるとか5%増えるなどと考えるわけですね。

期待と言っても、もちろん勝手に期待をしているわけではありません。過去の例やら将来の見通しやらその資産のリスクやらを考えて、適切なリターンはこの程度というふうに予想するわけです。

ある程度は投資家の裁量で決まっている部分も

このような指標なので、決定的な推測方法があるわけではありません。ですから、期待リターンというのは、投資家ごとに差があるのが普通です。

年金基金の一部などでは、資産別の期待リターンを公開しているところがあります。そういうところの数字を見ると、数パーセント程度の差は珍しくありません。例えば、A基金では日本株の期待リターンを5.1%としているのに、B基金では7.9%にしているといった程度の違いです。

年金基金の場合、資産の大部分はインデックス運用されているでしょう。ですから、資産別に見ればリターンはそれほど違わないはずです。それでも、予想の段階ではこれだけの違いが生まれるわけです。

個人では予想するのが難しいので

期待リターンを個人個人が予想するのは難しいことです。そこで、機関投資家が公開している期待利他ーを参考に、個々人の期待リターンを決めていくのが現実的でしょう。

期待リターンを公開している機関の中で、一番代表的なのは、GPIF でしょう。公的年金の運用方針を決めている機関ですね。

こうした機関の期待リターンをもとに、資産別のリターンの相場のようなものをつかんでいくと良いでしょう。この程度なら、投資の初心者でも可能なはずです。

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