ETFという投信は定着した？グロソブを抜き去ったETF

ここ最近は、大きな投資信託と言えば「グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）」を思い出す人が多かったはずです。ずっと純資産総額でトップでした。しかし、その「グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）」が首位の座を明け渡しました。時期的には、2013年の夏ごろですね。

そして、「グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）」に代わって純資産額トップに立ったのが、ETF の「日経225連動型上場投資信託」です。ちなみに、上場していない投資信託の中では、「グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）」は依然として純資産総額でトップです。

投資信託協会の「純資産総額ランキング」（２０１３年11月）

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ETF がメジャーになった証拠と言えそうです

率直に言って、これは投資信託の歴史の中で、かなり大きな出来事と言って良いでしょう。日本では最初のETF が1995年に上場しているようですから、20年近くかかってETF のなかから純資産総額で一番の投資信託が生まれたわけです。

2013年に入ってからは、日銀がETF を買ったりしています。もしかしたらそういう影響もあるのかもしれません。ただ、ETF がメジャーな存在になってきたのは間違いがないことでしょう。

ただ、ETF がメジャーな存在になることは、金融機関にとってはうれしくないのかもしれません。はっきり言って、ETF は手数料が安いですからね。

例えば、「グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）」の販売手数料は、上限1.575％（税込）に設定されています。つまり、100万円分買うと１万5750円の手数料がかかると言うことです。

一方、「日経225連動型上場投資信託」を100万円分をGMOクリック証券で買った場合、470円しか買い付けの手数料がかかりません。

もちろん、日々の運用に対して支払う信託報酬にも、かなりの差があります。投資家が支払う手数料は、かなり小さくなるはずなのです。「グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）」を運用する国際投信投資顧問以外でも、このニュースを苦々しく感じている金融関係者も多そうですね。

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ETF を選ぶ人は手数料にこだわっている人が多いはずです。もしそうなら、証券会社に支払う売買手数料にもこだわるべきですよね。大手証券会社の窓口なんかで買ったら、手数料が高くなって本末転倒です。

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