投資信託の最大のデメリットは手数料の高さ

投資信託の大きなデメリットの一つが、手数料の高さです。全ての投資信託の手数料が高すぎるとは言いませんが、ほとんどが手数料が高すぎる投資信託だと思って良いでしょう。

手数料が高いと言われても、いま一つピンとこないでしょう。そこで、どの程度手数料が高いのか、例を挙げてチェックしてみましょう。

今回は、大和証券投資信託委託の「ダイワ 日本国債ファンド(毎月分配型) 」という投資信託を例にご説明します。

ちなみにこの投資信託はどんな投資信託かというと、名前から分かるように国債に投資する投資信託です。ポートフォリオを見ると、様々な残存期間の20年物国債に投資しているようですね。

販売手数料は0.54%

まずこの投資信託の販売手数料ですが、5,000万円未満の場合は0.54%の手数料がかかります。100万円分の投資信託を買うと、手数料として5,400円取られるということですね。

ちなみに、これは大和証券で買った場合ですね。また、販売手数料というのは、買い付け時に1回だけかかる手数料です。

信託報酬は年0.324%

次に信託報酬1 ですが、この投資信託の信託報酬は新発10年国債の利回りで決まるようです。

具体的には次のように説明されています。

毎期、前計算期間終了日における新発10年国債の利回りが
2%未満の場合、年率0.324%(税込)
3%未満の場合、年率0.432%(税込)
4%未満の場合、年率0.540%(税込)
5%未満の場合、年率0.648%(税込)
5%以上の場合、年率0.756%(税込)

これを書いている時点では、新発10年国債の利回りは1%を割るような水準です。ということは、運用額に対して0.324%の手数料が毎年かかるわけです。

この手数料がどれだけ高いか

0.5%とか0.3%とか数字を出されても、いま一つわかり辛いでしょう。これだけを見ても、手数料が高いのか低いのか分かりませんね。

そこでちょっと補足をしたいと思います。

まず、これを書いている時点の10年物の国債の金利は、大体年0.6%です。信託報酬として0.324%も取られるということは、仮に10年物の国債で運用したとすると、国債の金利の半分は手数料として取られるということです。

さらに投資信託の買い付け時に、販売手数料が0.54%もかかります。1年分の金利くらいは、購入時の手数料だけで取られるわけですね。

ということは、10年物の国債だけで運用したとすると、購入してから2年くらいは赤字になる可能性が大きいわけです。投資としてちょっとやっていられない感じはします。

実際には10年以上の残存期間が残った国債もポートフォリオには含まれています。金利が高い時に買った20年物国債なども保有しているようです。

ですから、もう少し状況は良さそうですけどね。ただ何にしても、手数料が高いのは間違いない事実です。

このほかの投資信託も状況は似たり寄ったり

ちなみに、今回紹介した投資信託が特に酷いと言うわけではありません。たまたま選んだ投資信託がこういう状態だったと言うことです。

例えば、日本株に投資する投資信託の信託報酬は、年1.5%前後なのだそうです。一方で、株式の期待リターンは6%程度でしょうか。

つまり日本株の投資信託だと、期待リターンの4分の1もの手数料を取っている計算になるわけです。ということは、投資信託を利用することで、必然的にハイリスク・ローリターンの投資になるとうことですね。

手数料が安い投資信託も存在します

私たちが投資をする上で大事なのは、こうした手数料が高い投資信託を使わないことです。こうした投資信託を使うだけで、明確に不利なのですから当然ですよね。

投資信託の中には、もっと手数料が安いものも存在します。そういった手数料が安い投資信託を使わないと、投資に失敗する可能性も大きくなります。


投資信託のデメリットは何だろう?
  1. 信託報酬というのは、運用資産から日々ひかれていく手数料です。年率で○%のような形で決められています。 []

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ETF を選ぶ人は手数料にこだわっている人が多いはずです。もしそうなら、証券会社に支払う売買手数料にもこだわるべきですよね。大手証券会社の窓口なんかで買ったら、手数料が高くなって本末転倒です。

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