2014年9月 のアーカイブ

J-REIT への投資で一番難しいのは、どのJ-REIT に投資するかを選ぶことでしょう。

40以上のJ-REIT が上場されている中、投資すべき数本のJ-REIT を選ぶのです。素人にとって困難なことは、想像に難くないですよね。

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投資信託協会というところが、月に１回のペースで「不動産投信 NEWS」というのを作成しているようです。ジャンル分けするなら、ニュースレターというのが適切かな。

ちなみに、2003年７月より作成しているということです。10年以上の歴史があるようですね。

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J-REIT を保有していると、定期的（通常は半年に一度）に資産運用報告書が送られてきます。これは通常の投資信託の運用報告書にあたる書類です。要するに資産運用報告書があると、現在の運用状況を判断することが出来るわけですね。

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J-REIT を選ぶには、具体的にどうすれば良いのでしょうか。たくさんあるJ-REIT の中から一本ないし数本のファンドを選ぶのって、そんなに簡単なことでは無いですよね。

投資信託協会のサイトでは、目論見書を入手して投資の検討をするようにすすめています。J-REIT も投資信託ですから、当然ながら目論見書があるわけですね。

該当部分をちょっと引用してみましょう。

REITが証券取引所に新規に上場したり、公募増資をするときは、投資法人の仕組みや運用方針、運用体制、投資リスク、手数料や申込み方法、換金方法などを記載した「目論見書」が作成されます。新規上場するREITの販売はいくつかの証券会社が引き受けますので、そのREITを買いたい人は引受証券会社で目論見書を入手し、内容を確認したうえで、購入の申込みを行ってください。その際、引受証券会社に取引口座を開設する必要があります。

この記述からわかることをいくつか挙げてみましょう。

• 目論見書は新規上場や公募増資のタイミングでのみ作成される
• 目論見書は引受証券会社から入手できる

とりあえず、この２つが重要でしょうか。

引受証券会社というのは、新規上場するタイミングで、REIT を売ることの出来る証券会社ということです。一度上場してしまえば、どの証券会社でも売買が可能です。このあたりは株式と同じですね。

さて、これらの記述からわかるように、目論見書は新規上場する場合は特に有効ということですね。逆に言うと、それ以外のタイミングでは使い勝手が悪いということが言えそうです。

また、引受証券会社でしか手に入らないということなら、手に入れるのも一苦労ですね。口座の開設が条件と書かれていますし。ということで、すでに上場されているREIT を買う場合はこの資料はちょっと使えないように思います。

ちなみに、投資信託協会のサイトの同じページには、次のような記述もあります。

目論見書とほぼ同じ内容の「有価証券報告書」は財務局等で閲覧できるほか、金融庁のホームページに掲載の「EDINET」や証券取引所でも閲覧が可能です。

これが本当なら、有価証券報告書を読むほうが賢そうですね。有価証券報告書なら、簡単にネットでも手にはいりますし。

一つもの大なのは、有価証券報告書を読むには、それなりに会計の知識が必要だということです。これはちょっとハードルが高いかもしれません。

それにしても、有価証券報告書を読んで投資判断をするとなると、本当に株式投資と同じですね。