一応確認、買付手数料の計算方法| 恥ずかしい勘違いをしないようにね

投資信託にはいくつかの手数料がありますが、投資をする上で特に影響が大きいのが「買付手数料」と「信託報酬」の2つです。「買付手数料」は「販売手数料」や「申込手数料」などと呼ばれることもあります。

このページでは、「買付手数料」の計算方法について確認してみたいと思います。といっても、難しい話ではありません。小学生レベルの割合の問題です。

ただ、投資の専門家ぶっている人でも間違うことがあるようなので、一応確認するという程度の話です。

計算方法を確認

まず、買付手数料の計算方法を確認しておきましょう。コトバンクというサイトのなかの投資信託の用語集によると、「買付手数料」は次のように定義されています。

買付手数料:
「申込手数料,販売手数料 」のページをご覧ください。

たらいまわしにされるパターンですね。そこで、「申込手数料」のページを見てみると、次のように定義されています。

申込手数料:
投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料のこと。
購入額の数%を投資家が支払う。販売手数料とも言う。単位型投資信託の場合、内枠のこともある。

「購入額の数%を投資家が支払う」とありますから、例えば100万円投資信託を買った場合は、買付手数料が3%だとすると、3万円の手数料を払うことになるわけです。

確認するまでも無いような、当たり前の話ですよね。消費税の計算と同じで、商品価格に決められた割合で手数料が乗っかるというだけの話です。

計算としては、小学校レベルの話ですね。

かなり恥ずかしい間違いが

こんな当たり前のことをなぜわざわざ書いたかというと、専門家ぶっている人が間違ったことを書いてるのを見つけたからです。具体的には、ZUU online というところの記事が、完全に間違ったことを書いています。

具体的にどこがおかしいのか、ちょっと引用してみましょう。

最初に「新光US-REITオープン『愛称:ゼウス』を例に」ということで、計算の例にする投資信託を挙げています。その上で、

1000万円でこの投資信託を購入したと仮定しよう。最初にかかる費用として購入手数料が挙げられ、目論見書の記載では税込3.24%となっている。購入時に32万4000円が差し引かれることになり実際の運用は967万6000円でスタートする。1

この記事では、「買付手数料」ではなく購入手数料という言い方をしています。「購入手数料」というのは、あまり聞かないですけどね。「購入時手数料」という言い方なら、時々見かけることがあります。

この計算が明らかにおかしいのが分かりますか?

1,000万円の投資信託を購入したら、確かに買付手数料は32万4000円かかります。でも、手数料込みで1,000万円分を買ったのなら、投資信託自体の購入額は1,000万円よりも小さくなりますよね。ということは、32万4000円も手数料がかかるはずは無いのです。

この方は支払った金額の3.24%が手数料だと思ってしまったのですね。やりがちな間違いと言えば、そう言えなくもありません。

でも、小学生レベルの間違いですよね。小学生のころ、こんな計算をさせられた記憶がありますから。

ちなみに、買付手数料の正しい計算式は「1÷1.0324×0.0324×1,000万」になるのかな。実際には、記事の計算よりも1万円くらい手数料が安くなります。

この記事はもともと、投資信託は手数料が高くつくという趣旨のものでした。その記事の中でこの計算ミスは、かなりいただけません。

こういうのって、ネットの記事だと、チャックしないのでしょうかねえ。はっきり言って、ちょっとずさん過ぎます。


  1. 投資はコストとの戦い。手数料、税金を節約する3つの方法
    ZUU online 2015年10月20日 []

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